日々web広告を運用中の皆さん！競合キーワードで出稿していて、競合他社から「うちの商品名（サービス名）でのキーワード出稿を止めて下さい」と直接連絡が来たことはありませんか？もしくは、いざ出稿しようとして「あれ？競合キーワードって出してよかったんだっけ？」と不安になって調べたことはないでしょうか？
今日はそんな「競合キーワードの出稿可否」について、詳しくお話ししたいと思います。

【そもそも競合キーワードはなぜ出すの？】

競合の商品名（サービス名）を検索したユーザーに自社の広告を出し、そのままコンバージョンに繋がるケースは多々あります。業種によっては、一般的なキーワードよりも競合キーワードの方が多くのコンバージョンが獲得できる場合もあります。
競合名で検索しているユーザーは、その商品（サービス）に興味がある可能性が高く、似た商品（サービス）や近しい価格帯であれば自社に流れてくれるチャンスが大いにあるためです。

【競合キーワードは出稿OK？】

結論から言うと、競合キーワードの出稿は法的には問題ありません！
ですが、商標登録されているキーワードの場合は、商標の権利者から訴訟される可能性がゼロではないため、注意が必要です。そして万が一訴訟になった場合は、商標権侵害にあたる可能性があります。

商標登録されていないキーワードであれば法的措置を取られる可能性は低いため、基本的には出稿して問題ないでしょう。
しかし、もし競合他社から停止依頼の連絡があった際は、すみやかにキーワードの出稿停止をするようにしましょう。無視してしまうと、報復として自社名キーワードでも出稿されたりといったようなトラブルが発生する可能性があるためです。

またキーワードに設定していなくても、意図せず部分一致キーワードから拾ってきて広告が出てしまっていることもあるため、除外キーワード設定の対応を行ってあげましょう。
ちなみにその際、自社名キーワードの除外もお願いし、両社にとってのWebマーケティング最適化に取り組めるとベストです。

尚、GoogleやYahoo!等の媒体社は、競合のキーワード出稿 or 競合が自社名キーワードを出稿していても、当事者同士で解決というスタンスが基本のため、媒体社に相談して動いてくれるケースはほぼゼロに近いようです。

【まとめ】

・基本的に競合キーワードは出稿OK！
・商標登録されているキーワードの場合は注意が必要
・競合から停止依頼が来た際は、トラブル回避のためおとなしく従うことを推奨
・その際、自社名キーワードの除外依頼もお忘れなく

今後もWeb広告に携わっていく中で、競合キーワードの出稿に迷うことがあれば、この記事を読んで冷静に対応し、Webマーケティングの最適化を図っていきましょう！